「医療保険はいらない」は本当？高額療養費と入院費を現役技師が解説

「医療保険っていらないって聞くけど、本当に解約して大丈夫かな」「入院したらお金が心配。でも保険料も安くない……」。ネットで“医療保険 いらない”と検索して、かえって迷ってしまう——そんな方は少なくありません。

先に結論をお伝えします。「医療保険はいらない」と言われる一番の理由は、日本の公的医療保険がとても手厚いからです。ただし、それが当てはまらない人もいます。大事なのは“世間の正解”ではなく、あなたの家計にとってどうか、です。

私は現役の放射線技師（FP2級）として、検査の現場で入院中の患者さんと日々接してきました。この記事では、①なぜ「いらない」と言われるのか、②入院で本当にかかるお金の話、③それでも保険を検討したほうがよい人、を順にお話しします。読み終わるころには、自分はどちら側かの見当がつくはずです。

そもそも、なぜ「医療保険はいらない」と言われるのか

「医療保険いらない」という意見が広まった背景には、お金にくわしい発信者が「日本の公的保険があれば、多くの人は民間の医療保険がなくても何とかなる」と伝えてきたことがあります。これは極端な意見ではなく、制度の中身を知ると納得できる部分が大きい話です。

私たちは病院の窓口で医療費の3割だけを払っています（年齢や所得で1〜3割）。残りは加入している公的医療保険がまかなっています。さらに、その3割の負担にも「高額療養費制度」という上限が用意されている——ここが「いらない」論のいちばんの土台です。

カギは「高額療養費」。医療費100万円でも自己負担は約9万円

高額療養費制度は、ひと月（1日〜末日）の医療費の自己負担が一定額を超えたら、超えた分が戻ってくる公的なしくみです。上限は年齢と所得で決まります。

たとえば年収がおよそ370〜770万円の会社員の場合。ひと月に医療費が100万円かかっても、最終的な自己負担は約9万円ほどにおさまります（窓口では30万円ですが、あとで差額が高額療養費として戻る、または限度額適用認定証で最初から約9万円で済む）。この“約9万円”という感覚が、「まずは貯蓄で備えられるのでは」という判断の出発点になります。

ただし注意点があります。上限額は所得区分で変わり、住民税非課税の方はもっと低く、高所得の方は高くなります。なお2026年8月から上限額が引き上げられ、この例では約9万3千円になります。金額の詳しい計算や区分ごとの早見は、高額療養費制度のしくみと自己負担の早見表でまとめているので、自分の区分を確認してみてください。

【技師の本音】入院で本当にかかるのは「保険が効かないお金」

ここまでだと「じゃあ医療保険はいらないね」で終わりそうですが、現場から見ると、話はもう少し複雑です。高額療養費でおさえられるのは、あくまで「公的保険が対象とする治療費」だけ。入院には、それ以外のお金がついて回ります。

• 差額ベッド代：個室などを希望・案内されると、1日数千円〜。高額療養費の対象外
• 入院中の食事代：1食あたりの自己負担が別にかかる
• 交通費・日用品・家族の見舞い：入院が長引くほど積み重なる
• 働けない間の収入：入院・療養で仕事を休むと、その分の収入が減る

現場でも「お金をあまりかけたくないので、できれば個室ではなく大部屋で」「個室になっても、大部屋が空いたら移りたい」と希望される患者さんに、本当によく出会います。差額ベッド代は高額療養費の対象外——それを肌で知っているからこそ、みなさん治療と同じくらい“部屋代”を気にされているのです。

会社員には、病気で長く休んだときに給料の一部を補う「傷病手当金」という公的なしくみもあります（おおむね給料の3分の2ほど・最長1年半）。この“公的なセーフティネットが自分にあるかどうか”が、次の分かれ道になります。

なお私自身は、医療保険には入らず死亡保障だけを持つ、という選び方をしています。限られた保険料をどう振り分けたのか、その判断の中身は入院を毎日見ている技師が、医療保険に入っていない理由で具体的に書いています。

それでも医療保険を「検討したほうがよい人」

「いらない」論が成り立つのは、①ある程度の貯蓄があり、②働けない間の収入が公的に補われる人、が前提です。逆に言うと、この前提から外れる人は、保険で備える意味が出てきます。

とくに自営業・フリーランスの方は、傷病手当金がありません。入院で仕事が止まると、治療費よりも「収入ゼロ」のほうが家計に響きます。当面の医療費を出すと生活が苦しくなるほど貯蓄が少ない方、幼い子どもを養う一家の大黒柱の方も同じです。いざというときの現金を、保険で用意しておく意味が出てきます。

ここで大切なのは、「入る・入らない」を0か100で決めないこと。必要なのは“保険”ではなく“いざというときの現金”です。それを貯蓄で用意できるならそれでよく、心もとないなら保険という選択肢が出てくる——という順番で考えると、迷いが減ります。

いらない人・検討したい人の早見表

ここまでの話を、ひとつの表にまとめます。あくまで考え方の目安で、当てはまる・当てはまらないは人によります。

タイプ	公的な備え	医療保険の考え方
会社員・公務員＋貯蓄あり	高額療養費＋傷病手当金	必要性は低めのことが多い
会社員だが貯蓄が少ない	高額療養費＋傷病手当金	当面の現金として検討の余地
自営業・フリーランス	高額療養費のみ（傷病手当金なし）	収入の穴埋めとして検討の価値あり

表を見て「自分は下2つに近いかも」と思った方は、次で触れる“数字にする”ステップに進むと、もやもやが晴れやすくなります。

がんの備えだけは、少し別で考えたい

医療保険全体は「いらない寄り」でも、がんについては分けて考えたい、という人は少なくありません。理由は、がんは治療が長引きやすく、通院・薬・仕事の調整が年単位で続くことがあるからです。高額療養費はひと月ごとの上限なので、月をまたいで治療が続くと、負担が積み重なっていきます。

がん保険が自分に必要かどうかも、考え方は同じです。貯蓄と公的制度でまかなえるかを見て、足りない部分だけを備える。くわしくはがん保険は本当に必要かの記事で、いる人・いらない人を整理しています。がんが気になる方は、こちらもあわせて読んでみてください。

迷ったら「無料相談」で自分のケースを数字にする

ここまで読んでも、「結局、自分はどっちなの？」がいちばん知りたいところだと思います。それもそのはずで、いる・いらないは、あなたの貯蓄・家族・働き方の“数字”を入れて初めて答えが出るからです。ネットの一般論だけでは、そこは決められません。

自分で家計とにらめっこするのが難しければ、お金のプロに無料で相談して、必要額を数字にしてもらうのが近道です。無料の保険相談サービスは、特定の商品を売りつける場ではなく「今の備えで足りるか」を一緒に整理してくれるところを選ぶのがコツ。強引な勧誘が不安な方は、その旨を最初に伝えれば大丈夫です。

相談サービスにもいくつか種類があります。まず全体をざっくり見たいなら、複数の保険会社を横断して比べながらFPに相談できるタイプが使いやすいでしょう。まずは無料で、自分のケースを数字にしてみてください。

必要な保障額は、いまの貯蓄・公的保障・毎月の家計を数字にすると見えてきます。自分ひとりで計算するのが難しいときは、お金の専門家（FP）に無料で相談してみるのも一つの方法です。

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「新しく入るかどうか」より先に、いま入っている保険が今の自分に合っているかを確かめたい方もいると思います。その場合は、複数の保険会社を扱う窓口で見直しから相談するほうが話が早いことがあります。

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よくある質問（医療保険はいらない？）

高額療養費があるなら、医療保険は本当にいらないのですか？

治療費の多くは高額療養費でおさえられます。ただし差額ベッド代や食事代、働けない間の収入は対象外です。これらを貯蓄でまかなえるなら必要性は低め、心もとないなら検討する価値があります。

貯蓄がいくらあれば医療保険はいらないと言えますか？

一律の正解はありません。目安として「当面の医療費＋数か月分の生活費」を、保険料を払わずに現金で出せるかが一つの判断材料です。金額は家族構成や働き方で変わるので、自分の数字で見るのが確実です。

自営業ですが、やはり入ったほうがよいですか？

自営業・フリーランスは、会社員にある傷病手当金がありません。入院で仕事が止まると収入の穴が大きいので、その穴を貯蓄で埋めきれない場合は、保険で備える意味が出やすいです。

すでに入っている医療保険は、解約すべきですか？

解約は慎重に。健康状態によっては入り直せないこともあります。今の保障が過剰か・不足かを一度整理してから決めるのが安全です。判断に迷うときは、無料相談などで第三者に見てもらうと落ち着いて考えられます。

まとめ：正解は“世間”ではなく“あなたの数字”にある

「医療保険はいらない」は、多くの人にとって半分正しく、半分は人による——というのが、現場とお金の両方から見た正直なところです。最後にポイントを振り返ります。

• 治療費は高額療養費で大きくおさえられる（医療費100万円でも自己負担は約9万円が目安）
• ただし差額ベッド・食事・働けない間の収入は対象外
• 会社員＋貯蓄ありは必要性が低め、自営業・貯蓄が少ない人は検討の価値あり
• 必要なのは“保険”ではなく“いざというときの現金”。順番で考える
• いる・いらないは、自分の数字を入れて初めて答えが出る

ネットの「いらない」も「入っておけ」も、あなたの家計を見て言っているわけではありません。世間の正解を探すより、自分の貯蓄と働き方にあてはめて一度たしかめてみてください。それで“いらない”と納得できれば、それがあなたにとっての正解です。迷いが残るなら、無料の相談で確かめるところから始めてみましょう。

参考にした公的機関の情報

• 厚生労働省「高額療養費制度を利用される皆さまへ」
• 全国健康保険協会（協会けんぽ）「高額療養費」「傷病手当金」
• 金融庁「ライフプランと保険の考え方」